広島原爆投下と抗がん剤開発 その1 なぜ原爆の被爆被害の調査は、『ABCC調査』だったのか?
2013-11-12


広島原爆投下と抗がん剤開発 その1 なぜ原爆の被爆被害の調査は、『ABCC調査』だったのか?
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広島原爆による人体実験で、抗がん剤を開発したのでは?という疑惑を追うシリーズ。第一回


ABCC調査とは?

原爆傷害調査委員会(げんばくしょうがいちょうさいいんかい、Atomic Bomb Casualty Commission、ABCC)


と、あるが、ABC兵器っていいますよね。


Aは、(Atomic)(N (Nuclear) )原爆・水爆 そのままです。

で、BC兵器というものがありまして、
B (biological) 生物兵器
C (chemical) 化学兵器

ですね。

本当は、ABC兵器の調査という意味なのでは??



ちなみに、現在は、


A(Atomic)(N (Nuclear) )原爆・水爆
B (biological) 生物兵器
C (chemical) 化学兵器
D (digital)デジタル兵器
E (Environmental Modification Techniques , Earthquake)
気象改変・地震兵器
F (Food)食料兵器・放射能汚染された食料を食べて応援


あたりまでが確認されています。



では、wikipediaを見てみましょう。



原爆傷害調査委員会(げんばくしょうがいちょうさいいんかい、Atomic Bomb Casualty Commission、ABCC)[1]とは、原子爆弾による傷害の実態を詳細に調査記録するために、広島市への原子爆弾投下の直後にアメリカが設置した機関である。

米国科学アカデミー(NAS)が1946年に原爆被爆者の調査研究機関として設立。当初、運営資金はアメリカ原子力委員会(AEC)が提供したが、その後、アメリカ公衆衛生局、アメリカ国立癌研究所、アメリカ国立心肺血液研究所(en:National Heart, Lung, and Blood Institute)からも資金提供があった。

1948年には、日本の厚生省国立予防衛生研究所が正式に調査プログラムに参加した[2]。
施設は、広島市の比治山の山頂に作られた。カマボコ型の特徴的な建物であった。

ABCCは調査が目的の機関であるため、被爆者の治療には一切あたることはなかった。 ここでの調査研究結果が、放射線影響の尺度基本データとして利用されることとなった[3]。
1975年、ABCCと厚生省国立予防衛生研究所(予研)を再編し、日米共同出資運営方式の財団法人放射線影響研究所(RERF)に改組された[3]。


1945年8月〓広島・長崎に原子爆弾投下 〓
9月  アメリカ陸軍・アメリカ海軍の軍医団は、旧陸軍病院宇品分院に収容された被爆者から陸軍医務局、東京帝国大学医学部の協力で、都築正男博士、Dr. Oughterson、Dr.Warrenによる日米合同調査団を編成、約1年間の被爆調査が行われた。ここでの収集資料の解析に日本の研究者の参加は認められず、全調査資料が米国に送られ、アメリカ陸軍病理学研究所に保管された。[4]

1946年11月 原爆放射線被爆者における放射線の医学的・生物学的晩発影響の長期的調査を米国科学アカデミー−全米研究評議会(NRC)が行うべきであるとするハリー・トルーマン米大統領令が出され、10日後に4人の専門家が広島入り

1947年3月〓広島赤十字病院の一部を借り受けて原爆傷害調査委員会(ABCC)開設
1948年1月〓厚生省国立予防衛生研究所広島支所が正式にABCCの研究に参加、ABCCが広島市宇品町旧凱旋館に移転
     3月 主要遺伝学調査開始
     7月〓長崎ABCCを長崎医科大学附属第一医院(新興善小学校)内に開設〓
    10月〓主要小児科研究プログラムを長崎で開始
1949年3月〓主要小児科研究プログラムを広島県呉市で開始
     7月〓比治山で地鎮祭を行い、研究施設の建設を開始
1949年8月〓ABCC被爆者人口調査開始〓
    11月〓長崎ABCC、長崎県教育会館へ移転
1950年1月〓白血病調査開始
     8月〓成人医学的調査を広島で開始、その後長崎でも開始〓
    10月〓国勢調査の附帯調査として全国原爆被爆生存者調査を実施、全国で約29万人を把握〓

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